InterBEE REVIEW2016

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Forum & Event ReportNews Center Pick up 688「多様化が進む動画視聴スタイルの現状とテレビ」電通と博報堂のメディア研究チームが最新の知見を大胆に披露！11月16日（水）11:00-12:30　初日、最初のセッションは、電通総研と博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所による調査結果が披露された。広告業界の両雄によるメディア研究の最前線の情報は非常に新鮮なものが多く、学びに満ちた内容になった。　セッションは、モデレーター役の電通総研・奥 律哉氏の進行でスムーズに展開された。　まず最初に博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所所長の吉川 昌孝氏から、同研究所の2016年の調査結果を元にここ数年でモバイルシフトが急激に進んだ様子が紹介された。続いて電通総研のメディアイノベーション研究部長・美和 晃氏が、テレビコンテンツが他のメディアに置き換えられていった道筋が図で示された。ひと昔前まで、テレビ放送はあらゆる動画コンテンツの要素を単体で担っていたのが、徐々に他のメディアやデバイスに役割を明け渡していった。　電通総研の主任研究員・森下 真理子氏からはテレビのネット接続についての調査結果が披露された。10,000サンプルを対象にスクリーニングをかけたところ、テレビを所有しているのは8,853、その中でテレビを使用しているのは8,296だったという。そしてテレビをネットに接続しているのは2,107、それを動画視聴に利用しているのは1,037だった。　博報堂DYメディアパートナーズのマネージャー・加藤 薫氏からは、コンテンツの視聴実態の調査が披露された。２人の若者のメディア接触の様子をビデオ撮影し、その実態が生々しくスクリーンに映し出された。就寝前にベッドに入った状態で、twitterやLINEでコミュニケーションしながらせわしなく小刻みに動画を視聴する様子がリアルに伝わってきた。　電通総研とメディア環境研究所は、広告業界だけでなくすべての業界にとっても役立つメディア研究の双璧だ。会社としては競合関係に当たる２つのチームによる共同プレゼンテーションはいろんな意味で価値の高いものとなった。Inter BEEの特別イベントの一つ、INTER BEE CONNECTED（コネクテッド）が今年も開催された。3回目となる今回は、おなじみの人気枠「キー局の動画配信」をはじめ、最新の話題をとり上げたセッションが充実。さらに、英国パーフォームグループからキーパーソンが来日して基調講演をするなど、盛りだくさんの内容となった。会場も昨年よりさらに大きな200名規模のステージと座席スペースが用意され、同エリアへのブース出展企業によるセッションも交えて、三日間充実したセッションが開催された。放送とコミュニケーションの最前線から、新しいビジネスモデル発信。