バーチャルヒューマンはこれまで、表情や動きの不自然さや、印刷物や高解像度ディスプレイでは粗さが目立つなどの課題があり、また高解像度のものは制作費用が高く、表情やしぐさが繊細になりリアルになることで、かえって不気味さを感じるという、いわゆる「不気味の谷現象」といった課題があった。

さらに、実在する人物を起用すると、肖像権などの権利処理やコンテンツ管理面でコストがかかり、起用した人物に問題が発生した場合、そのコンテンツが使用できなくなるというリスクもあった。

凸版印刷と3digの協業によるバーチャルヒューマンは、AIにより実在しない肖像権フリーのコンテンツを生成。肖像権フリーのコンテンツを広告代理店や地方自治体などに提供することで、新たなモデルエージェンシービジネスを目指す。

具体的には、凸版印刷の「トッパンバーチャルヒューマンラボ」内の「ライトステージ」による、高精度な人体に関する実測データと、3digの持つAIによるバーチャルヒューマンの自動生成システム「anma」によって、フォトリアルなバーチャルヒューマンを安価に作成できる。


凸版印刷は、2020年に「トッパンバーチャルヒューマンラボ」内に「ライトステージ」を導入。人体を精密に測定し、人体に関する各種実測データを蓄積し、高セキュリティ下で管理・運用してきた。この蓄積データを加工し「人体情報プラットフォーム」上にデータセットを構築し、3digへ提供する。3digの提供するanmaを活用し、肖像権フリーのバーチャルヒューマンを用いたコンテンツ制作など、新たなモデルエージェンシービジネスを目指す。


3digは、これまで3DCG×AIの分野で研究開発を行ってきた知見を活かして開発したバーチャルヒューマンの自動生成システム「anma」に、凸版印刷が提供する高解像度実測データのデータセットを組み込むことで、フォトリアルなバーチャルヒューマンの高品質化を実現する。「anma」を核とした、安価かつ高品質なバーチャルヒューマンの生成プラットフォームのビジネスに取り組む。

両社はまず、機械学習の学習データ用データセット（教師データ）を構築し、2022年に運用を開始。同年4月までに肖像権フリーでフォトリアルなバーチャルヒューマンを自動作成するプラットフォームを構築し、広告業界や地方自治体に向けに提供する。2025年度までに10億円の売上を目指す。