【NEWS】日本映画テレビ技術協会が賀詞交歓会　創立71年目に入り映画テレビ技術の発展促進と会員数増加へ意欲

■武田信二会長「会員数のV字回復目指す」
　日本映画テレビ技術協会は1月12日、東京・東銀座で賀詞交歓会を開催。会場には会員をはじめ映像業界関係者が多数参加した。
　冒頭、開会の挨拶に立った 武田信二会長（TBSテレビ 代表取締役社長）は、次のように挨拶をした。
　「昨年、映画テレビ技術協会は70周年ということで、映像アーカイブの現在と未来という誌上対談や、昨年11月にはシンポジウムも開催した。会員数のV時回復を目指し、会員の加入、推進キャンペーンを実施し、少しずつ成果が出ている。今年から71年目に入るが、映画テレビ技術を発展させるべく、新たな一歩を踏み出していかねばならないと考えている」
　「時代は加速度的に早く動いている。我々も、一歩も踏みとどまることはできない。71周年の当協会への活動をますます活発化させなければならない。今年はさらに会員を増やし、映画、テレビの技術をつくる技術者を増やしたい」
　
■経産省コンテンツ産業課山田課長「AI、IoTの事業拡大を支援」
　続いて来賓を代表紙、経済産業省コンテンツ産業課課長の山田仁氏が祝辞を述べた。
　「AI、IoTなど、データを活用したビジネスの時代がこれからも進んでいく。映画テレビの世界においても、そうした技術をどんどん取り込んで、新しいビジネスチャンスを拡げてもらいたい。経産省では、コネクテッド・インダストリーというコンセプトを掲げている。これは、人と人、産業と産業、人とデータを結びつけていく中で、新しい産業、新しいビジネスを生み出していくというコンセプト。2018年は具体的なビジネスをぜひ生み出していってもらいたい」

　「キーワードは協力と共存。こういった取り組みを応援していくために、予算や税制制度で後押ししていきたい。税制面ではこういったIoTへの投資に対して税額控除を設けたり、あるいはITの導入に対する補助金や、あるいはものづくりなどで新しいビジネス展開を支持していくことを補正予算で検討している」

　「2017年はVR元年といわれ、プロだけでなく、多くの人がVRのコンテンツをつくるケースが増えている。経産省では、VR酔いなどを回避するような作り方についてのガイドラインを作成し、一般でも正しいVRコンテンツを作成することで、VRの市場が拡大するよう後押ししたい」

　山田氏の挨拶に続き、文化庁文化部芸術文化課芸術文化調査官の戸田桂氏が「70周年はとても長い歴史。業界のイニシアティブをとって、活動をさらに発展させていってもらいたい」と述べ、乾杯の音頭をとった。

■北出副会長「加速する業界の動向に柔軟に対応」
　最後に北出継哉副会長（イマジカ・ロボット ホールディングス 常務執行役員）が挨拶に立ち、次のように話した。
　「今年は冬のオリンピックやサッカーのワールドカップなど世界的なスポーツがイベントがある年で、2020年へ向け盛り上げムードが加速している。海外ではディズニーがフォックスを買収するといったニュースもあり、ハリウッドでも大きな動きがある。OTT効果による市場の変化といった見方もあり、今後技術、ビジネスともに、変化が加速していくだろう」

　「映画テレビ技術協会としても、71年目に入り、こうした動きに柔軟に対応し、業界の新たなプレイヤーにも参加を促していきたい。昨年は11社の新規会員があったが、今後も新しい映像関係者に入ってもらい、より一層、映画テレビ技術の発展に貢献してもらいたい」

編集：Inter BEE 2018 ニュースセンター