【Inter BEE 2017】Spectee ニュース記事を自動で作成する「AI記者」がさらに進化 より速く、より細かく、より詳しくニュースを伝える報道機関向けニュース記事自動作成サービスを出展

　Specteeは11月15日（水）から17日（金）まで幕張メッセで開催するInter BEE 2017に、報道機関向けのニュース記事自動作成サービス「Spectee（スペクティー）」を出展する（ホール8、ブース番号8306）。昨年出展した「Newsdeck（ニュースデック）」の進化版だ。サービス名称を一新し、新機能も追加した。期間中はソーシャルメディアの情報をもとにニュース記事を自動作成するデモを実施するほか、その技術的バックボーンも詳しく紹介する。（Inter BEE 2017は入場無料。下記サイトで事前登録を受け付け中）

■特許取得のAI関連技術で動画・写真・テキストを分析し、記事を自動で作成する
　SpecteeはFacebook、Twitter、Instagram、Youtubeなどのソーシャルメディアにアップされる動画や写真、テキスト情報をもとにニュース記事を自動で作成する。スマートフォンやソーシャルメディアが広く普及した今、事件・事故に出くわした一般人が決定的な瞬間を撮影・投稿するケースが増えている。Specteeを使えば、それを漏れなくカバーできるようになる。
　一般の人がアップする情報には“フェイク”も少なくない。それを見抜いて記事の作成まで担うのが、同社が開発したAI（人工知能）だ。ディープラーニング技術で「いつ」「どこで」「何が」「どの程度の規模で」発生しているかを認識し、その情報の真偽も自動で判断する。さらにビックデータ解析を用いることで、映像とマッチした適切な見出しや300字程度の速報記事をすぐに作成する。
　「Specteeはいわば『AI記者』。人ではさばき切れない膨大なソーシャルメディアの情報を選別し、そのニュース記事を自動で作成します」と同社代表取締役CEOの村上 建治郎氏は述べる。動画、画像認識、自然言語解析などのAI関連技術で、同社は5件の特許を取得している。
　提供先は主に報道機関だ。国内のテレビ局、新聞社を中心に約100社が利用する。あるテレビ局は昨年9月から11月までの約2カ月だけで、Specteeを使って159件のニュースを報道したという。報道機関以外にも、警備・防犯目的で利用する一般企業もある。

■選択可能なカテゴリーが増え、エリアとのクロス設定も可能に
　利用する際は事件・事故などのカテゴリーと都道府県レベルの対象エリアを選ぶ。「最新版では事件・事故・災害などのカテゴリーに加え、気象情報も追加しました。近年頻発する局地的なゲリラ豪雨などのニュースにも対応できます」（村上氏）。
　カテゴリーとエリアのクロス設定にも対応し、より幅広く求めるニュース素材を収集できるようにした。システム的な改善を図り、処理速度も大幅に向上している。ソーシャルメディアの利用拡大と相まって、1日の配信数は従来の3倍に拡大しているという。

■海外の素材もカバーし、記事の自動音声読み上げにも対応
　多言語に対応するのも大きな強みだ。例えば、英語圏のTwitterを自動翻訳し、サマリー化する機能もある。映像・画像認識に加え、言語解析の機能と組み合わせれば、海外の投稿情報からもニュースを作成できる。記事の自動作成サービスは他社も提供しているが、先頃アメリカ・ラスベガスで発生した銃乱射事件では、他サービスと比較しSpecteeが最も速く事件を記事化することができたという。
　作成した見出しや記事の音声読み上げ機能の精度も向上した。「機械的な読み上げではなく、人が読んでいるように滑らかに読み上げます。ここにも当社の独自技術が活かされています」と話す村上氏。この機能を活用することで、記事の最終チェックを効率的に進められるようになる。
　期間中はバージョンアップしたSpecteeの記事作成デモや技術的なバックボーンを詳しく紹介するほか、画像系・音声系関連の新サービスも参考出展する。


（株）Spectee
本社住所
〒160-0007 東京都新宿区荒木町5-4 クサフカビル5F
URL
http://spectee.co.jp
出展部門 /ホール / 小間番号
ICT/クロスメディア部門 /ホール8 /8306


◆Inter BEE 2017 開催概要◆
■会期：2017年11月15日（水）〜11月17日（金）〔3日間〕
■展示時間：11月15日（水）・16日（木）10:00-17:30／17日（金）10:00-17:00
■会場：幕張メッセ（展示ホール1〜8、イベントホール、国際会議場）千葉市美浜区中瀬2-1
■入場：無料（登録制）
■主催：一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）
■後援：総務省、経済産業省（建制順）
NHK、一般社団法人日本民間放送連盟、一般社団法人電波産業会（順不同）
■運営：一般社団法人日本エレクトロニクスショー協会（JESA）