【NEWS】Inter BEE 2017 幕張メッセ 8ホールへスペース拡大　2020年へ向け「メディア総合イベント」の確立めざす

　7月20日、東京・大手町のサンケイホールにおいて、Inter BEE 2017の出展者説明会、ならびに小間割抽選会が開催された。
　Inter BEE 2017は11月15日（水）から17日（金）までの3日間、幕張メッセで開催される。主催は電子情報技術産業協会（JEITA）、運営は日本エレクトロニクスショー協会（JESA）。　

■出展企業数1,000社超えの昨年を上回る出展申し込みペース
　Inter BEEは毎年出展社数の更新を続けており、昨年は1,000社を上回る過去最多の1,090社（1,912小間）が出展した。今年はすでに現時点で、昨年の同時期を上回る1,799小間（昨年同時期1,680小間）の出展が決まっており、今後の追加申し込み（昨年は232小間追加）でこれまで以上となる可能性は高い。来場者数も昨年は38,047人と前年を上回っており、昨年以上に話題の豊富なInter BEEへの期待はいやが上にも高まりそうだ。今年は、昨年の7ホールに加え、幕張メッセの1-8までの本館の全展示ホールを使用する。Inter BEEとしては過去最大規模となる。

■「放送業界のイノベーションを世界に発信」
　20日の説明会では、エリアごとに午前と午後にわけて開催され、Inter BEE 2017の開催概要、トピックスなども紹介された。
　説明会の冒頭、Inter BEE 2017 運営事務局の菊嶋隆史事務局長が挨拶に立ち、今回の出展に対するお礼に続いて次のように述べた。
　「主催団体であるJEITAは現在、IoTが支える超スマート社会、Society 5.0の実現をめざし、社会課題の解決に向けた新たなビジネス創出を促進する活動をしている。Inter BEEは1964年、東京オリンピックの翌年から開催し、放送メディアの発展とともに歩んできた。4K 8Kなど、超スマート社会の実現に向けた放送サービスの高度化の取り組みを踏まえ、2020年に向けて新たなメディアの可能性を世界に伝えようという思いをスローガンとして掲げた」
　「2020年の東京オリンピックは、放送業界のイノベーションを世界に発信するまたとない機会。あらゆる産業の社会システムのプラットフォームとして、新たなビジネス創出や社会システムのイノベーションを、CEATECやInter BEEを通じて世界にアピールすることで、みなさまのビジネス拡大にも貢献していきたい」

■「つくる」「おくる」「うける」をトータルで紹介する展示会に
　菊嶋氏の挨拶に続いて、日本エレクトロニクスショー協会 Inter BEE プロジェクトマネージャーの石崎氏が開催内容などを説明。Inter BEE 2017の開催基本方針について、次のように説明した。
　「デジタルトランスフォーメーションといわれる変革の中で、メディア産業も送り手から受け手への一方通行な情報発信ではなく、ユーザーエクスペリエンス（UX、ユーザー体験）を重視した双方向性が重視されている。Inter BEEは、こうした動向を踏まえ、メディア産業のコアコンピタンスをコンテンツと位置付け、そのコンテンツをどのように「つくり」、どのような伝送路で「おくり」、どのようなデバイスで「うける」（視聴、体験する）のか、また、進化する視聴体験にあわせたコンテンツづくりをどうするかなど、相互に関連するということをトータルで紹介する展示会として、さらに領域を広げていきたい」

■出展対象領域をさらに拡大
　石崎氏は、「つくる」、「おくる」、「うける」というコンセプトに基づいた出展製品・出展エリアの配置図を示し、「この数年にわたり、映像制作放送関連機材部門とプロオーディオ部門に加えて、ICT/クロスメディア部門や、VR・ARといった新しい表現技術を紹介するエリアを取り込むなど、領域を広げてきた。これにより、出展企業も増加してきている」と分析。さらに、今後の図式を示し「これまでカバーしていなかったエリアをしっかりとInter BEEの中で位置づけていくことで、つくる、おくる、うけるというすべてのメディアの要素を紹介できる場として位置づけ、2017年から2019年までの3カ年でメディア総合イベントを目指していきたい」と抱負を語った。

■今年も充実の特別企画
　特別企画として、INTER BEE EXPERIENCEによる大型スピーカーの体験デモ（X-Speaker）や、ヘッドホン（X-Headphone）、マイク（X-Microphone）の体験デモや、VR、ARなどの先進映像技術が集結するINTER BEE IGNITION、2020年に向けた放送の新たな事業モデルを模索するINTER BEE CONNECTED、最新クリエイティブツールや若手クリエイター向けのセッションなどが開催されるINTER BEE CREATIVEなどが今年も開催される。セッションは、国際会議場に加え、展示会場のオープンスペースでも随時開催される予定だ。

■SNSの活用強化など情報発信を強化
　石崎氏はまた、「昨年を上回る来場を目指すためのプロモーションを強化、集客につとめる」とし、特別企画パートナーとの連携や大学・専門学校、協力団体・大使館などとの連携の強化、メディアパートナーとの連携の強化に加え、SNSの活用を強化することを明らかにした。これまでFacebook、twitter、YouTubeによる情報発信をして来たのに加え、 Instagramも公式サイトを開設して情報発信を積極化するほか、ハッシュタグとして「#interbee2017」を積極的にアピール。会期中は会場内にフォトスポットも準備する予定という。

編集：Inter BEE 2017 ニュースセンター